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環境のためにも家計削減のためにも太陽光発電ができるソーラーパネルの設置を検討している人も多くいらっしゃるのではないかと思います。

メリットもデメリットもある太陽光発電は、ソーラーパネルの設置前に知っておきたいことがいくつかあります。

今回も前回に引き続き、発電の仕組みや発電量、設置の流れや注意点などについてご紹介いたしますので、参考にしてみてください。

前回に引き続き　◎ソーラーパネルの設置の流れ　をご紹介いたします。

販売店や施工業者にソーラーパネル設置の相談をするとパネルの設置が可能かどうかの調査が行われます。もちろん調査も依頼次第ですが、ソーラーパネルの設置が可能となれば提案や見積もりが業者から出されます。業者の見積もりに反映されているのは、日射量の予測や屋根の方位などを調べた結果です。屋根の形状や屋根材も見積もりに関係してきます。屋根の形状には切妻や寄棟、片流れ、入母屋、陸屋根などがありますが、自宅の設計図面を用意しておくと業者も仕事がはかどり間違いが起こる心配が少なくなります。

見積書では、細かい内訳が記されているかどうか必ずチェックしてください。機材費も工事費もそれぞれ何にいくらの費用がかかるか見ておくべきです。機材費なら太陽電池モジュールや架台、パワーコンディショナー、アレイケーブルなどの価格や数量、メーカーについても確認しておきましょう。工事費も電気配線工事・架台設置工事・パワーコンディショナー設置工事などが別々に料金明記されているかが重要となります。

ソーラーパネルの設置を決めたら、申し込みとなります。その後、業者から具体的な設計・計画について提案があります。納得がいく内容なら発注してOKです。通常は、1～3日程度の施工期間で設置が完了します。竣工検査が済んだら引き渡しとなり、後は定期メンテナンスなどのアフターサービスを受ければ問題ありません。

◎ソーラーパネル設置で利用できる補助金制度について

ソーラーパネルの設置には、かつて国からの補助金制度がありました。2012年度には1kWあたり30,000円、2013年度には1kWあたり20,000円といった補助金を受けられたのですが、2018年度では国からの補助金制度は廃止されています。ただし、国からの補助金制度が廃止されたからといって、ソーラーパネルの設置が損になるとは限りません。というのも、国の補助金制度を利用した場合、その代わりとして売電価格が安くなるという条件があったためです。その条件が取り払われるメリットがある他、地方自治体による補助金制度は継続している地域があります。条件や補助金額こそ違いますが、補助金制度を利用できる可能性が残っている点は理解しておきましょう。

地方自治体によっては、蓄電池導入に対する補助金制度を設定していることもあります。蓄電池で電気を貯めておくことができれば、電力会社からの買電量を減らせるでしょう。自治体としても電力会社だけに電力を依存せずに済むというメリットが出てきます。まずは、居住する地域の自治体でソーラーパネル設置の補助金制度を行っているのかどうかについて調べてみてください。

◎ソーラーパネルの設置にかかる費用

ソーラーパネルの設置費用は、主に必要な機材と工事費用に分けられます。

機材にも太陽電池モジュールを取り付ける架台や電気の変換機であるパワーコンディショナーなどがありますが、工事にも細かな工程があります。設置費用の相場は180～240万円程度ですが、見積書を受け取ったら細かい部分までチェックしてみるようにしましょう。

機材費や工事費と大まかに括られている費用では、内訳があいまいです。どの機器にいくらかかるのか、どの工事の見積もりがいくらなのかをハッキリさせておくことをおすすめします。

ソーラーパネルの本体価格は、パネルの種類やメーカー、設置容量によって異なります。住宅用のシステム費用の目安は、2018年度で1kWあたり32.3万円ほどとされています。10kWの住宅なら、約320万円という計算です。